災害ネットワーク

調査結果


2020年6月


多数熱傷患者が発生した場合の対応に資するため、全国の救急・熱傷診療に関係する施設として、救命救急センター(284施設)、熱傷専門医認定研修施設(104施設)、東京都熱傷救急連絡協議会参加施設(14施設)、基幹災害拠点病院(60施設)および熱傷診療施設として委員から推薦のあった1施設の合計311施設に対して、以下の調査を実施しました。

1.貴施設の近傍で多数熱傷患者が発生した場合、多数の患者を一時的に収容、トリアージ、初期診
 療を行い、分散搬送の拠点として貴施設を活用することが可能ですか?
  可能であれば、概ね何名程度まで受け入れが可能ですか?

2.分散搬送先の医療機関として熱傷患者を受け入れる場合、集中治療が必要な重症の熱傷患者を何
 名まで受け入れ可能ですか?

3.貴施設では、熱傷に対する手術を実施していますか?

調査期間:2017年10月~2018年6月。
311施設のうち、294施設(94.5%)から回答をいただきました。
御協力いただいた皆様、ありがとうございました。
熱傷学会誌委員会報告も御参照ください。(熱傷 2019;45:45-48.)


県別データ         病床数(MAP)










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