調査結果
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2020年6月
多数熱傷患者が発生した場合の対応に資するため、全国の救急・熱傷診療に関係する施設として、救命救急センター（284施設）、熱傷専門医認定研修施設（104施設）、東京都熱傷救急連絡協議会参加施設（14施設）、基幹災害拠点病院（６０施設）および熱傷診療施設として委員から推薦のあった1施設の合計311施設に対して、以下の調査を実施しました。
１．貴施設の近傍で多数熱傷患者が発生した場合、多数の患者を一時的に収容、トリアージ、初期診 療を行い、分散搬送の拠点として貴施設を活用することが可能ですか？ 可能であれば、概ね何名程度まで受け入れが可能ですか？
２．分散搬送先の医療機関として熱傷患者を受け入れる場合、集中治療が必要な重症の熱傷患者を何 名まで受け入れ可能ですか？
３．貴施設では、熱傷に対する手術を実施していますか？ 調査期間：2017年10月～2018年6月。 311施設のうち、294施設（94.5％）から回答をいただきました。 御協力いただいた皆様、ありがとうございました。 熱傷学会誌委員会報告も御参照ください。(熱傷 2019;45:45-48.) |
